つれづれに
これで駅中ショッピングセンターが俄然面白くなった。
明日からの正式のオープンだが、人で一杯であった。
ただ買い漁っている感じはしなかった。
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世界不況：
ＧＤＰ ２ケタ減の衝撃／中 正社員にも削減の波
◇「先見えぬ」不安に駆られ
１月２７日、ＮＥＣの電子部品子会社、ＮＥＣトーキンの栃木工場（宇都宮市）。「話があるので仕事を止めてください」。いつも通り勤務していた社員らは、役員の指示で突然、会議室に集められた。
役員は、ここで生産している携帯電話向け角形リチウムイオン電池事業からＮＥＣが撤退し、工場を閉鎖すると説明。また希望退職者を募り、国内の正社員２８００人中４５０人を削減すると告げた。「これ以上続けると給料が払えない。我慢してくれ」。説明は約４０分続いた。「頭が真っ白になった」（４０代の社員）。質問する社員はなく、皆、無言だった。
「この年で早期退職の対象になるとは思わなかった」。２０代の社員は目に涙を浮かべた。工場の派遣社員が減っていくのは気にしていたが、「まさか自分の身に降りかかるとは」。一方、ＮＥＣトーキンの役員も「この不況は２～３年続くのではないか。正社員にもメスを入れなければ会社がもたない」と厳しい事情を明かした。
急速な経済の悪化に対応し、企業の人員削減が加速している。自動車大手１２社と電機大手１０社が公表した削減計画は計１０万人を超えた。
初めに削減対象となったのが派遣や期間工などの非正規雇用労働者。景気動向に応じて人材を適正水準に保つ「調整弁」とみる企業が多い。「増産の時には頼ってきたが、この状況では『すみません』というしかない」（電機大手幹部）。だが、非正規はほぼ切り尽くし、電機大手などでは既に正社員の削減の動きが出ている。
パナソニックは国内外で正社員を含む１万５０００人の削減を発表した。「１００年に１度ともいわれる経済状況で、これまでの『構造改革』による成長性、収益性の押し上げ効果は消失した」と大坪文雄社長は話す。
松下電器産業時代から「家族型経営」で知られた同社は、ＩＴ（情報技術）バブル崩壊後の０１年に方針を転換。構造改革の旗を掲げて約１万３０００人の早期退職の実施など厳しいリストラを進めて「筋肉質な経営体質」（同社幹部）とし、「Ｖ字回復」を果たした。
しかし、またも大幅な人減らしが避けられなくなった。「初めに削減ありき、ではない。だが、月を追うごとに売り上げの落ち方がひどくなる。先が見えない状態で１割、２割落ちてきたら、人件費を削るしかない」（役員）
社員には「会社から説明がなく、いつ整理されるか分からない」（大阪府の茨木工場勤務・４１歳）との不安の声がある一方、「状況が悪いのはどこも同じ。仕方がない」（本社勤務・５５歳）と、あきらめムードも漂う。
ソニーも全世界で正社員８０００人を含む１万６０００人以上を削減する。原直史業務執行役員は「景気悪化のスピードがあまりにも速く、自然減で雇用を調整するなどの時間的余裕がなかった。８０００人にこだわると（電機部門）１６万人が沈んでしまう」と話し、緊急対応だったことを強調した。
先が見通せない不安に駆り立てられるように、各社はなりふり構わず一斉に人員削減に向かっている。
毎日新聞 2009年2月18日 東京朝刊
