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十年前、いや数年前まで、「東西逆転」という言葉など思いもよらなかった。
この随想日記で書いたことがあるが、重心は地球を周る。
「モンゴルが世界を治め、トルコ、欧州、アメリカ、次は中国、インドである」と。
しかし、まさか紆余曲折があろうとも、その流れになりそうである。
アメリカの大統領の、あの男と、その背後のユダヤの諸々の事情
そう「９・１１事件」で、事態は根こそぎ動き始めたのである。情報化もあるが。
とにかくアジアには地球の半分の人口が存在している。
中国と、インド、そしてロシア（シベリア）に重心が移動始めたのである。
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「東西逆転―アジア・30億人の資本主義者たち」
ークライド・プレストウィッツ著
ー背表紙裏ー
2009年9月20日、東京・霞ケ関。その日、日本はドルの公式保有高がついに二兆ドルに達し、
政府は保有外資をユーロなど複数通貨に分散することを決定した。中国政府もこれに同調し、
OPECは通貨バスケットによる石油価格に移行、ドルの大暴落が瞬く間に世界を席巻する
―躍進する中国・インドの陰で、囁かれるアメリカ衰退のシナリオ。
三〇億人のキャピタリストを擁するアジアではいま、何が起こっているのか?そして西側諸国は、
今後も繁栄を享受できるのだろうか?グローバリゼーションの第三の波をうけ、
東西逆転が現実のものとなりつつある今、世界経済の新たなビジョンが求められている。
はたして日本は、ドルと心中するのか、あるいはアジアのスイスとなるべきなのか―。
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「ドルの価値が半分になったら、日本はどうするのかな」
「それはつまり、日本の持っているドル資産が半減するだけでなく、アメリカの軍事力が縮小し
米軍が日本周辺を守ることもできなくなるということだ」と今後６、７年以内にドルの暴落を含む
国際経済危機が起こる可能性について刺激的に語っている。
第二の革命ともいえるインターネットや宅配サービスの普及で時差や距離はもはや障害ではなくなった。
インターネットがあれば、デジタル化できるもの全てが２秒で世界中のどこへでも送られる。
現在高給をもらっている日本や欧米のサラリーマンはどうやって競争するのか。
そのうち、インドや中国と「東西逆転」が起こり低収入・低スキルの仕事しか西側がありつけなくなる可能性もある。
「ドルが半分の価値」になる危機を、二年前のこの本で問題定義しているが、現在では何時暴落してもおかしくない！
確かにアメリカ経済は消費を中心にした成長構造になっている。
クレジットカードは簡単に発行され、住宅ローン金利の課税は免除、輸入品にオープンな市場であり、
金融政策で需要を喚起して成長を促す政策など，その他あらゆる枠組みが消費を奨励するよう方向付けされている。
その結果アメリカ人の個人貯蓄はゼロであり、既に世界の貯蓄のうち約８０％を使っているアメリカは、
高い金利で外国から金を借りている。もちろん、貯蓄自体に限界があるためこの状態が永遠に続くことは不可能だ。
しかし負債の蓄積はアメリカだけでなく世界の経済成長への脅威となるだろう。
中国や日本が資金を貸してくれる以上、この状態を続ければいいではないかという声も多い。
確かにアメリカは国際通貨であるドルを印刷する国として特異な立場だ。世界のほとんどのモノは
ドルで値段がつけられておりアメリカはそれを買うためにドルを印刷すればいい。
そして他の国は何かを売ってドルを得なければならない。世界の国々がドルでの支払いを受け入れ、
それをドル資産に再投資する限りアメリカはどれだけ貿易赤字や財政赤字を垂れ流してもいいのだ。
他国までもが、アメリカは財政を均衡させる必要性がないと感じていることに、氏は懸念を抱く。
アメリカを見てみれば、貯蓄や投資やモノ作りをしなくても、他国からモノを買ったり金を貸してもらえるのだ。
また他国から見れば、為替レートを管理してドルを強く保ち、自国の輸出値段を安く保てば、
更に貯蓄を増やし過剰な投資もできる。なぜなら余剰に製造したものはアメリカ市場へ売ればいいから。
但し氏は、この世界経済成長スキームに限界がきている、という。
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この本の結論としての最終項でl非常に興味ふかいことを提案している。
NFTA、日本、インド、中国、EUと多極的な世界になるだろうし、
日本はカナダ、アメリカ、カナダの枠組みのNFTAの経済圏に入るか、協調を強くすべきだと。
NFTAを統一したドル圏とすべきだと。現在の日米の経済に関する相互の不信感をぬぐう協定をしっかりすれば
色々な問題は解決するのではないかと？ 欧州のような国が実現しているのだから・・・・
考えたことが無かったが、中国に飲み込まれるより、アメリカと独立を保ちつつ、経済圏として
カナダ、メキシコと同じ立場を保てれば、それも一考に値するのかもしれない。
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